勤務先の自転車通勤の規定については、既にご存知でしょうか。ごく稀にではありますが、通勤方法の規定に自転車通勤を想定しておらず、通勤方法として許可されないことがあるようです。許可を受けずに自転車通勤をして、万が一、通勤途中に怪我や事故に合った場合、労災が適用されない恐れがあります。大きな損失となる可能性があるので、会社の規定を確認しておきましょう。
自転車通勤を認めない規定がある企業があることからして、日本では、自転車通勤がまだ一般的では無いことが分かります。諸外国では、自転車通勤が日本よりもずっと浸透しており、地球環境を考えた上で、国が推奨していることも多くあります。自転車通勤先進国と呼ばれるオランダでは、特別待遇がなされているようです。
地球環境についての意識が高い人や、健康志向、ダイエット、メタボ対策、更には不景気の中、交通費の節約のため、自転車通勤者が増えているようです。しかし、まだまだ、自転車通勤者に心地良い環境が整っているとは、言えないようです。
そんな中、自転車通勤推進モデル都市に設定されている、地方自治体があります。サポートや優遇などが受けられるかもしれませんので、問い合わせてみてはいかがでしょうか。
自転車通勤に関する会社の規定で、もうひとつ確認しておきたいのが交通費の件です。会社の規定によっては、交通費の支給額が変わることもあります。自転車通勤にすることを申請する際に、併せて申告しておきましょう。
